人口減少における人手不足や働き方改革の影響で、社員教育に力を入れる企業が増えてきました。しかし、社員教育を行う中で問題を感じている企業も多いようです。
特に注目すべきは「人材を育成してもやめてしまう」という問題です。
ほとんどの研修・OFF-JTは、社員の生産性、リーダーシップ、マネジメント力の強化、技術力向上のために行われています。
しかし、その社員が辞めてしまえば、その教育費用や時間、労力は無駄で終わってしまいます。
いくら人材を教育しても、社員が辞めてしまえば元も子もありません。
社員教育の大きな問題点は、教育と退職防止の施策が全く結びついていない点です。
当プログラムは、「育てても辞める」という社員教育における問題を解決し、企業の生産性アップに貢献しています。
また、上司が部下に対してコーチングをすれば、部下のモチベーションを高めることができると誤解している企業があります。
上司が部下に対するコーチングは、日本では約１５年前にコーチング技術を輸入してきたころから試されていますが、今まで一向に成果が出ていません。
なぜでしょうか。
コーチングの前提は、信頼関係です。コーチとクライアント（コーチを受ける対象者）は対等な立場でいなければ、クライアントの本当の気持ちを理解することができず、すべてのコーチングスキルが機能しません。
日本企業の風潮として、年功序列の考え方が根強く残っています。
そのため、上司が上の立場となり、部下が下の立場となるので部下からはほとんど本心を出さないことが実情です。つまり、コーチングが機能する前提となる信頼関係を築けない環境であるということです。
これが日本企業で、上司が部下に対するコーチングが全く機能しない原因です。
コーチング自体はとても有効的なツールですが、内部同士が行うコーチングは全く効果が上がりません。
多くの若手社員は、研修は無意味だということ明らかにしています。
マナー研修などの基本的な作法は家庭教育や大学で実践し、学んでいることが多く、マネジメント研修やリーダーシップ研修は、机上の空論で教えているものばかりであるため、実践で活かしにくく、身にならないと考えている社員も多いです。
結果的に「育てても辞める」という問題点に繋がり、教育費用や工数も無駄になっているというお悩みを聞きます。
私たちはこの問題に対処するため、経験豊富な研修講師による、より現場で使えるもの、より若手社員の視野を広げるもの、より仕事を通して楽しみながら使えるスキルアップをカリキュラムに導入し、成果を上げています。
当プログラムでは、社員ひとり一人に対して外部からコーチを導入しています。なぜなら、海外の企業では以下のデータが出ているからです。
また、日本ではヤフー、ソフトバンク、モノタロウなど大手企業がコーチングプログラムを導入しはじめています。
私たちは企業におけるコーチングの重要性を無視できないと感じ、プロコーチによるコーチングを導入し、成果を上げています。
わずか１年で８３％の離職率が減ったオリジナルプログラム
やめない若手社員教育は、離職率を大幅に減らすために組まれた教育プログラムです。
若手社員が…
若手社員の…
「後輩にもこの教育制度を最大限活かしてほしい」
という嬉しいお声を社員様からいただきました。
当プログラムを導入していただいている企業様を紹介します。
毎年、新卒を採用されていましたが、離職率の高さに悩まれていた企業様がいらっしゃいました。
新卒が毎年、約半数が離職し、３年以内には更に離職率が上がり、会社の組織体制としても中堅の社員がほとんどいないという状況に陥っていました。
中堅の社員がいないことで売上高も停滞し、経営者様は頭を悩ませていました。
当プログラムを導入してから離職の原因に務めた結果、経営者様の社員に対する想いが社員に届いていなかったこと、社員の現場に対する不満を聞き取れていなかったこと、また外回りの仕事で直行直帰が多く、悩みを打ち明ける相手がいなかったことで、本人が自分自身のメンタルマネジメントができづらい状況であるということがわかりました。
解決策として、社員一人ひとりのメンタルマネジメントを行なったこと、経営者様の想いを間接的、定期的にお伝えしたこと、社員の主体性を引き出すために現場に対する意見やアイデアを抽出し、積極的に会社に導入していただきました。
１年目は離職率が８３％減少し、２年目に入ってきた新卒は離職率ゼロをキープしています。
「例年にはない離職率の低下に感謝しております」
（人事ご担当者様）
「研修では自分の業界以外の外部からの指導や情報をいただくことができ、コーチングでは個人的に不安に思っていることを随時相談させてもらえる、こういった環境は中々ないと思います」
（新卒若手社員様）
「最近、経営が楽しいです」
（経営者様）
東京都 コンサルティング会社
私たちが実際に社員教育で質問される内容と回答をひとつの資料にまとめました。
日本のより多くの企業が更に良い企業になっていただきたいと思い、 無料で資料を配布することにいたしました。
ただ、こちらは期間限定の配布となります。
ぜひ、自社にご活用ください。
※資料はPDFファイルとなります。
